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厚生労働省ものづくりマイスター/ITマスター/テックマイスターについて

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ものづくりマイスター制度とは

 若者のものづくり離れ、技能離れが進み、産業の基礎となる高度な技能を有する技能者の育成が課題となっています。
 このような中、厚生労働省では、若年技能者の技能の向上、技能振興機運の醸成等を図ることを目的とした「若年技能者人材育成支援等事業」を平成25年度から開始しました。
 この事業は、建設業と製造業が対象で優れた技能と経験を持つものづくりマイスターが、中小企業や教育訓練機関の若年者に対して実技指導を行い、効果的な技能の継承や後継者の育成を行う事業を柱としています。また、小中学校等での講義や「ものづくり体験教室」等により、ものづくりの魅力を発信しています。

ITマスター制度とは

 日本の労働生産性を向上させるためには、労働者一人ひとりが情報技術を有効に活用できることが重要です。そのためには、小・中・高の若年世代から情報技術に慣れ親しみ、使いこなせる能力を身につけることのできる環境整備が必要となります。
 このような中、厚生労働省では「若年技能者人材育成支援等事業」において、情報技術関連の優れた技能を持つ技能者「ITマスター」を学校等へ派遣する取組を平成28年度より開始しました。
 ITリテラシーの強化や、将来のIT人材育成に向けて、小学生から高校生にかけて段階的に情報技術に関する興味を喚起するとともに、情報技術を使いこなす職業能力を付与するため、派遣されたITマスターが講習等を実施します。

テックマイスター制度とは

 現在の製造現場では、3DプリンタやCNC制御の工作機械、センサーを活用した工業設備など、進化した機器・設備を活用することにより多品種、小ロットで高精度の生産が可能となるなど、ものづくり現場におけるIT技術を活用した生産性向上等の取組が進展しているところです。
 厚生労働省では、既にものづくりマイスターによる実技指導を行っていますが、このようなものづくり現場の環境変化を踏まえ、「若年技能者人材育成支援等事業」において、中小企業等に対してIT技術を活用した高効率なものづくりに関する指導を行う、「テックマイスター」の派遣を平成31年度より開始しました。
 ものづくり・ITの知識・技能に加え、現場での改善経験の豊富なテックマイスターが、ものづくり現場における問題点や課題等の発見手法、改善のためのIT技術の利活用方法(プログラミングやデータ分析、最新機器の使用方法など)及び改善効果の確認手法など、企業の生産性向上を担う人材育成に役立つ指導を実施します。

「ものづくりマイスター制度」は、100を超える建設業及び製造業の職種を対象としており、「ITマスター」では、情報技術関連分野における5つの職種を対象としています。
「ものづくりマイスター/ITマスターデータベース(※)」では、これらの職種で認定されたものづくりマイスター及びITマスターの情報が掲載されており、条件指定を行った検索も可能です。
※テックマイスターデータベースは、現在準備中です。

厚生労働省 ものづくりマイスターデータベース

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